お知らせ

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2023年03月23日 鳴門

期間延長:みんなで!徳島旅行割《全国旅行支援》

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みんなで!徳島旅行割《全国旅行支援》とは

居住地に関係なく、全国から徳島県へ旅行される際に代金を割引いたします。
さらに、グランドエクシブ鳴門付帯施設(ゴルフ場、ホテルショップなど)、お土産店・観光施設等で利用できる地域クーポン券(電子クーポンregionPAYアプリ利用)がもらえます。

【実施期間】
2023年1月10日(火)〜3月31日(金)※4月1日のチェックアウト分まで
▼追加決定!!
2023年4月1日(土)~6月30日(金)※7月1日のチェックアウト分まで
※4月29日(土・祝)~5月7日(日)は対象外
※4月1日(土)~6月30日(金)については、2023年3月18日(土)~の新規予約に限ります。
※徳島県の事業予算額に達した際は終了とします。
※新型コロナウイルス感染症の再拡大等、感染状況によっては、実施期間を変更または中止する場合があります。

【対象者】
①日本国内に居住する旅行者
②ワクチン接種歴(3回以上)
又はPCR検査等で陰性が証明できる方(PCR検査:宿泊開始日から3日前以内、抗原検査:宿泊開始日から1日前以内)

【条件】
■利用にあたっては、①かつ②の提示が必要です。
①居住地確認書類(運転免許証、マイナンバーカード、健康保険証等)
②ワクチン3回接種済証または医療機関や薬局等が発行したPCR検査等の検査結果通知書
※ホテルフロントにて上記書類を確認しますので、ご提示ください。
(撮影画像、コピー、電子証明書でも可)
■フロントで参加同意書に記入、署名してください。

【予約について】
下記の全国旅行支援対象プランでの申し込みが必要です。

ご利用方法・対象プラン

対象プランはコチラ

ご利用の流れ

①電話予約・WEB予約時に、全国旅行支援(みんなで!徳島旅行割)ご利用のご連絡
②チェックイン時に下記をご提示の上、「旅行利用者確認書及び個人情報同意確認書」にご記入・署名
・居住地確認書類(運転免許証、マイナンバーカード、健康保険証等)
・ワクチン3回接種済証または医療機関や薬局等が発行したPCR検査等の検査結果通知書
(撮影画像、コピー、電子的な証明書でも可)
(PCR検査有効期限:宿泊開始日から3日前以内、抗原検査有効期限:宿泊開始日から1日前以内)
③チェックイン時に宿泊代金に応じた、とくしま周遊クーポンをお受け取り
(有効期限:宿泊日(チェックイン日)から3日間)
④チェックアウト時に割引後の金額をお支払い

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割引内容

①宿泊(旅行)代金の割引
■代金総額(税込) の20%(上限3,000円<1人1泊(回)あたり>)
※旅行代金は、税金・サービス料込みの価格です
※端数処理は100円未満端数切捨て
※対象は「平日:旅行代金 3,000円以上」「休日:旅行代金 2,000円以上」に限ります。
※連泊日数は「1名様につき7連泊」まで

②電子クーポン「みんなで!徳島旅行割 周遊クーポン」
■regionPAY(リージョンペイ)のアプリケーションを活用して、対象期間内に徳島県内の「利用対象施設」で利用できる決済ポイントとして付与いたします。
※チェックイン時に宿泊施設(グランドエクシブ鳴門フロント)にて電子クーポン台紙をお渡し
1.利用者様のスマートフォンでQRコードを読み取り電子クーポンとして利用
2.QR取得台紙のまま紙クーポンとして利用
有効期限:チェックイン日からチェックアウト日(23:59)まで

・平日:2,000円
・休日:1,000円

※平日休日の定義
・宿泊日とその翌日がともに休日(土曜・日曜・祝日)の場合には、その宿泊は「休日」として扱い、それ以外を「平日」として扱います。

・クーポンはお土産物店や観光施設のほか、グランドエクシブ鳴門 付帯施設(グランディ鳴門ゴルフクラブ36・ショップ・中国料理 翆陽 ランチ)でも使えます。

注意事項

※感染拡大防止の観点から、下記の①~②を推奨します。
① 家族など普段の生活をともにする少人数グループでの利用
② 60歳以上の方や基礎疾患を有する方については、ワクチン4回接種の上での利用

※連泊については、旅行期間を問わず1旅行あたり7泊を上限とします。
※新型コロナウイルス感染状況等によっては本事業を中断・終了・実施条件を変更する場合があります。
※フロントチェックイン時に上記証明を確認できなかった場合、徳島旅行割(代金割引やクーポン券発行)をご利用になることはできませんが、同プランを利用することは可能です。詳しくはお尋ねください。
※旅行後の証明書類等の提出は認められません。
※グランドエクシブ鳴門では、交通付宿泊旅行商品の販売はございません。
※グランドエクシブ鳴門では宿泊旅行が対象で、日帰り旅行は対象ではございません。
※公務以外のビジネス利用も対象です。会社・団体名での領収書も発行可能です。